SEO対策を進めていくと、「指名検索」というキーワードを目にする機会が増えるかと思います。
中小企業のWeb集客において「指名検索」を意識した施策の実施はとても重要です。なぜなら、指名検索ではお問い合わせや注文に直結する見込み顧客を集められるからです。成果につながりやすいこういった施策は、リソースが限られる中小企業こそおさえておきたい施策です。
本記事では、指名検索とは何か？メリットや指名検索を増やす方法は？といった「指名検索の基礎知識」を解説していきます。読み終えていただければ、指名検索を増やす具体的な手法がわかり、すぐに行動に移せるようになります。
では、さっそく説明していきます！
1. 指名検索とは？
「指名検索」とは、企業名・店名・商品名・サービス名・ブランド名といった固有名詞を検索窓に入力して検索することを指します。
たとえば、お茶をネット通販で買いたいと思っている人が「お茶 通販」と検索するのは一般検索に該当しますが、指名検索の場合は「鈴木茶園」「ますだ製茶」といった固有名詞を入力します。
◎指名キーワードとは？
指名キーワードとは、指名検索時に入力する検索キーワードのことで、具体的な企業名や店名、商品名などのことです。指名検索キーワードや指名ワードと呼ばれることもあります。
前述した例でいうと、「鈴木茶園」「ますだ製茶」が指名キーワードに該当します。また、「鈴木茶園 口コミ」「ますだ製茶 緑茶 評判」といった「会社名+○○」のようなワードも指名キーワードに含まれます。
2. 指名検索の重要性。指名検索を増やさないとどうなるか？
◎サイトの評価が上がらず、上位表示されにくくなる
「指名検索」は年々重要性を増しています。なぜなら、指名検索はWeb集客の基礎ともいえる「SEO対策」に大きく影響しているためです。
以前SEO対策で重要視されていたのは「コンテンツの品質と量」や「被リンク」などでした。しかし近年は「指名検索数」や「自社情報を他社の人が発信すること（サイテーション）」などが、サイトの評価や上位表示に影響を与えており、指名検索数を軽視できない状況になってきています。
言い換えると、「良質なコンテンツをどんなに増やしても、上位表示されにくい傾向がある」ということになります。つまり、Webサイトの評価を上げ、上位表示されるためには、「指名検索の施策」は力を入れるべき対策といえるでしょう。
3. 指名検索を増やすメリット
収益率がアップする
指名検索を増やすと、「購買意欲の高いユーザー」を集められ、結果的に収益率はアップします。
その理由は、指名検索キーワード（つまり、「ユニクロ」「ヒートテック」といったブランド名や商品名）で検索するユーザーは、すでにブランドや商品、企業のことを認知しており、興味関心を持ち購入しようと考えている段階にあるからです。
対して、一般検索は、企業名や商品名をまだ知らない段階のユーザー行動です。
「レディースブランド 人気ランキング」「冬用 インナー メンズ」といったキーワードでの検索となり、これら一般検索キーワードでは、検索結果に競合企業も表示されます。ユーザーは自社と他社を比較している段階のため、自社商品の購入や申し込み（コンバージョン）にはまだ遠いフェーズといえます。
| 指名検索 | 一般検索 |
|---|---|
| ◎興味がある企業名や欲しい商品名を「認知している」ユーザーの検索行動 ◎CV（申込・購入）に近いフェーズ | ◎具体的な企業や欲しい商品を「認知していない」ユーザーの検索行動 ◎CV（申込・購入）には遠いフェーズ |
| 指名キーワード 【例】 「鈴木製作所」←企業名 「ラーメン二郎」←店名 「ヒートテック」←商品名 「SUUMO」←サービス名 「無印良品」←ブランド名 「鈴木茶園 採用」←企業名+○○ | 一般キーワード 【例】 「印刷会社 焼津」←具体的な企業名を知らない 「ラーメン 焼津 人気」←具体的な店名を知らない 「育毛剤 男性 ランキング」←具体的な商品名を知らない 「がん保険 女性 おすすめ」←具体的なサービス名を知らない 「ビジネスバッグ メンズ 40代」←具体的なブランド名を知らない |
また、指名検索するユーザーはWebサイトの「平均PV」「滞在時間」「CVR」が高い傾向にあります。よって、指名検索数を増やすと、収益率が上がるのです。
検索アルゴリズムの変動に左右されない
指名キーワードは、特定の商品や企業を指定するキーワードなので、検索エンジンのアルゴリズム変動の影響をほとんど受けません。
たとえば、「緑茶 通販 人気」という一般キーワードで上位表示されていたページが、アルゴリズムがアップデートされたことにより一夜にして順位転落し、検索結果に表示されなくなることがあります。
しかし、「鈴木茶園 緑茶」という指名キーワードはアルゴリズム変動の影響を受けないため、引き続き上位表示をキープできます。つまり、アルゴリズム変動により一般キーワードからの流入が途絶えても、指名キーワードからの流入は引き続き得られます。
検索エンジンのアルゴリズムは定期的にアップデートされ、その都度、自然検索の順位変動が起こります。アルゴリズム変動に左右されるのは、一般キーワードなのです。どんなにSEO対策をしていても、一般キーワードはSEO順位の影響を受けてしまうことを覚えておきましょう。
Googleからの信頼獲得
前述のとおり、指名検索数は上位表示（SEO対策）に欠かせない要素になってきています。企業名や商品名で多く検索されることにより、検索エンジンは「多くのユーザーに認知されているサイト」「信用できるサイト」と判断するのです。
また、Eric Schmidt（Googleの元CEO）も指名検索が重要であることを言及しています。つまり、指名検索数を増やすことはGoogleからの信頼を獲得し、SEOに有利になることを意味します。
4. 【最初にすべきこと】指名検索を増やす準備をしよう！
指名検索を増やす具体的な施策をする前に、自社Webサイトを確認し、必要があれば適切に改善すべきです。本章でご紹介する「2ステップ」を、指名検索数アップの準備ととらえ、実施してください。
自社サイトの現状把握をする
まずは、自社Webサイトの現状を把握します。現在Webサイトに流入している「指名キーワード」を洗い出し、どんな指名キーワードでどれくらい検索されているか？を確認します。
検索数やキーワードは、Googleアナリティクスの「集客」のステータスから見れます。指名キーワードの把握ができたら、「一般キーワード」も確認しておきましょう。
| 【現状把握でチェックすべき点】 |
|---|
| □ 指名キーワードの洗い出し ・企業名、商品名、サービス名、ブランド名 ・「企業名+○○○」といった複合キーワードも把握する □ 一般キーワードの把握 ・どういったキーワードが多く検索されているか？ □ 流入数、成約率などの数値もそれぞれ確認 |
キーワードの現状把握をしていくなかで、「指名検索されているのに検索順位が低い」とか「○○○という指名キーワードで検索された時に表示されるページが意図と違う」といった場合、サイトを改善する必要があります。
サイトと指名キーワードの関連性を高める
Webサイトと指名キーワードの関連性を強くし、的確に表示されるようサイトを改善していきます。サイト内に指名キーワードが十分、かつ適切に含まれている必要があるため、最初に洗い出した指名キーワードをもとに、次の手順で進めていきましょう。
①指名キーワードの有無を確認
WebサイトのTopページや各ページの「タイトル・本文テキスト・ディスクリプション」などに指名キーワードがどの程度含まれているかを確認します。場合によっては「見出し」や「alt属性」もチェックします。
②キーワードを適切に追加
キーワードが不十分な場合には追加し、適切でないキーワードや表現を含む場合には工夫をして、Webサイト内、および各Webページの指名キーワードを最適化していきます。
この作業での考え方として大事になってくるのは「ユーザーの検索意図」です。ユーザーはどういった意図でこのキーワードで検索するのか？といった、検索ユーザーの目的を意識しましょう。どこに、何のキーワードを、どの程度入れるべきかの指標になります。
指名キーワードを適切な箇所に配置するといったサイト改善は、指名検索を増やすベースとなる重要な工程です。万が一、社内での対応がむずかしい場合には、ここの工程だけでもプロに相談するのもひとつの方法です。サイト改善が正しくできていれば、確実に指名検索数を増やせるためです。
制作会社を選ぶ際には下記記事の「4. 制作会社を選ぶときの５つのポイント」が参考になります。
5. 指名検索を増やす具体的な方法7つ！
前章での「指名検索を増やす準備」が済んだら、指名検索数アップの具体的な施策を実施していきましょう。本章では効果が得られやすい代表的な手法を7つご紹介します。
①SNS運用に取り組む
指名検索数を増やすために欠かせない施策が「SNS運用」です。なぜなら、指名検索されるには「会社名」や「商品名」を認知してもらう必要があり、認知のためのWeb施策として有効なのがSNS運用だからです。
近年では、次のような指名検索の流れが一般化されつつあります。
① ユーザーは会社名や商品・サービス名をSNS上で知る
↓
② 企業や商品に興味関心を持つ（フォロワーになる）
↓
③ 検索エンジンで会社名や商品名（指名キーワード）を検索する
↓
④ 検索上位に表示された自社サイトをクリックしサイト訪問
SNSの「いいね！」や拡散により、自社の投稿がユーザーのタイムラインに出現すると、認知につながります。また、SNS内での検索により自社商品やサービスの投稿が、ユーザーの目に止まるケースもあります。
このようにSNS上での露出を増やすと、ユーザーが認知して興味を持ち、フォロワーの増加やファン化を促せます。最終的に、企業名やサービス名といった指名キーワードでの検索行動につながるのです。
SNSの活用によりWebサイトに集客する方法については、下記記事でくわしく解説しています。
②良質なコンテンツを作る
良いコンテンツの発信も、SNS運用と同様「知ってもらう」ための施策です。
ここでの重要ポイントは、「コンテンツをSNSで発信する」という点です。ブログや動画の「コンテンツの品質」を高めるだけでは不十分なのです。
コンテンツとSNSは相性がよく、指名検索につながりやすいため、コンテンツを公開したら必ずSNSも活用するようにしましょう。また、良質なコンテンツづくりはサイテーションにもつながります。
企業ブログの品質を高める方法は、下記の記事で解説していますのでご参考ください。
③SNS広告を出稿する
SNS広告も「知ってもらう」ための施策で、近年多くの企業が活用しています。SNS広告以外では、「ディスプレイ広告」も認知拡大を目的として利用されます。
SNS広告が注目されている背景には、SNS利用者数の増加があります。また、SNS広告は広告特有の強いプッシュ感がないため、ユーザーにクリックされやすい傾向があり、この点もSNS広告の人気の要因です。
SNS広告では、次のような流れで指名検索が増えます。
① ターゲットユーザーのSNS上に自社広告が表示される
↓
② 企業や商品に興味や関心を持つ（SNSによっては広告が拡散される）
↓
③ 検索エンジンで会社名や商品名（指名キーワード）を検索する
↓
④ 検索上位に表示された自社サイトをクリックしサイト訪問
検索エンジンを日常的に利用しないという方でも、LINEやインスタは毎日利用するというユーザーは多いです。こういった方々に認知してもらうためにSNS広告を活用していきましょう。
SNS広告の基礎知識についてくわしく知りたい方には、下記記事が役立ちます。
④セミナーや展示会などのイベント開催
これも「認知を広げる」ための施策です。リアルイベントは開催しにくい状況の場合、オンラインセミナーやオンライン相談会、オンラインイベントなどを企画しましょう。
セミナーやイベントなどの開催では、顧客リストの獲得やアンケート実施もできるため認知してもらう以外にも、メリットがあります。
オンラインでのセミナーやイベントの開催方法については下記の記事が参考になります。
⑤メルマガを配信する
メールマガジンの配信は、「顧客に再度訪問してもらう」ための施策です。
1度接点を持った顧客との継続的なつながりを持ち、自社を覚えておいてもらうことで、「将来的に指名検索につなげられる」確率が高まります。
たとえ指名検索されなかったとしても、メルマガに貼ったリンクからのサイト流入が見込めます。
「指名検索を増やすぞ！」という方は、どうしても新規顧客への対策に偏りがちになる傾向があります。確かに、指名検索数を増やすには「認知度を上げる」対策が欠かせません。
しかし、1度接点をもった顧客やリピーターへのアプローチは手を抜かず、継続的に実施すべきです。なぜなら、売上アップには「継続率」を高めることが重要だからです。顧客全体の人数が減っても、既存顧客の購入回数が多ければ売上げはアップします。
リソースが限られる中小企業にとって、過去に接点を持った顧客とのつながりを継続する施策は、特に重要であることを覚えておきましょう。
既存顧客に実施するメールマーケティングやメルマガの基礎知識については、下記の記事がおすすめです。
弊社のメルマガ「今日は木曜日」の事例については、下記でくわしく説明しています。
⑥商品やサービスを覚えやすい名前に
指名キーワードの現状把握を行った時に、「商品名での流入が極端に少ない」「商品名・サービス名での流入がない」といった場合には、商品やサービスの名前を改める必要があるかもしれません。
商品名やサービス名は覚えやすい名前ですか？ 長すぎたり、ややこしい名前を付けていませんか？ 分かりにくい名称は、検索される機会を失います。
たとえば、ユニクロの「ヒートテック」は短く、かつ覚えやすい商品名ですよね。これがもし「ヒーティング・テクノロジー・フォー・アンダーウェア」だったらどうでしょう？
覚えられないですし、もし覚えていたとしても検索エンジンに入力する手間が掛かりすぎますよね。このようなネーミングでは、指名検索数を増やすのは難しいです。
商品名やサービス名を新たに考える場合には、「第三者の視点（客観的な視点）」を持つ点に気をつけましょう。自社商品を知り尽くしている会社の人は、どうしても自社の視点で考えてしまいがちです。
自社や商品についてまったく知らない人が、この名前を知ったらどうなるか？という客観的な視点で商品名を開発していきます。
⑦商品やサービスの質を高める
これは本質的なことですが、指名検索を増やす方法の中で最も重要なことです。良い商品は良い評判を生みます。「ヒートテックって知ってる？」「冷え性にはヒートテックがおすすめだよ！」といった商品の良い評判や口コミは自然と広がり、ニーズが増えます。それにともない、指名検索数も着実に増えていきます。
商品・サービスの品質向上は、Webマーケティングでどうにかできることではなく、経営陣とともに全社で戦略的に行うものです。経営戦略に関わってくる部分になるため、時間も労力も要しますが「商品力」こそ、重要であることを覚えておきましょう。
6. 【知っておくべき】指名キーワードでリスティング広告を出すべき理由
「会社名でリスティング広告を出すべきか？」「指名検索で1位に表示されているから、広告出稿は必要ないのでは？」といった疑問を持たれる方は多いです。結論をいうと、指名キーワードでリスティング広告は出すべきです。本章ではその理由を解説していきます。
指名キーワードでの広告出稿で機会損失を防ぐ
「会社名」「サービス名」といった指名キーワードで検索し自然検索で1位に表示されている場合、リスティング広告配信は広告費のムダになるのでは？と考える企業が多いですが、この判断は「機会損失につながる」ため注意が必要です。機会損失が発生する代表的なケースは、次の通りです。
◎自然検索では競合も上位表示されることがある
会社名・商品名・ブランド名といった指名キーワードであっても、検索結果に競合が表示されるケースがあります。また、自社商品と似た商品名や、同名他社が検索結果に表示されることはありませんか？ こういった場合、ユーザーが他社に流れてしまう可能性が高まります。リスティング広告の出稿は、ユーザーの流出を防ぐ施策となります。
◎順位変動により上位表示から消えることがある
先に説明したとおり、指名キーワードは基本的にはアルゴリズム変動の影響を受けにくいキーワードです。ただし、企業によっては順位変動により1位から転落することがあります。
自然検索の上位表示（SEO）は自社でコントロールできません。リスティング広告を出しておけば、こういったトラブル時にも指名検索からの流入はキープできるため機会損失を防げます。
◎意図しないページが上位表示されることがある
「この指名キーワードでは、このWebページを上位表示させたい」といった意図でページを作成しても、狙ったページ以外のページが上位表示されてしまうケースは非常に多いです。
たとえば、焼津のお茶専門店が「緑茶 鈴木茶園」という指名キーワードで、「緑茶の商品ページ」を表示させたいとします。そのような意図でSEO対策を行ったとしても、検索結果に表示されるのは「鈴木茶園のトップページ」だったりします。
対して、リスティング広告では、「遷移するWebページを指定」できます。
「○○というキーワードでは、このページを表示させる」「△△というキーワードでは、このページを表示させる」というようにコントロールが可能なのです。
このように、指名キーワードでの広告配信は機会損失を防ぎます。決して広告費がムダになることはないのでご安心ください。
リスティング広告の基本やメリットの詳細を知りたい方には、下記の記事がおすすめです。
7. まとめ
最後に、本記事で解説してきた「指名検索を増やす方法」についてまとめます。
指名検索とは？
- 指名キーワード（会社名・商品名・ブランド名など）で検索すること
- 欲しい商品名や興味がある企業名を「認知している」ユーザーの検索行動
- 指名検索数はSEOの順位に関係している
指名検索を増やす方法は、次の7つです。
| ①SNS運用に取り組む ②良質なコンテンツを作る ③SNS広告を出稿する ④セミナーや展示会などのイベント開催 | 「認知拡大」 |
| ⑤メルマガを配信する | 「既存顧客との接点を継続」 |
| ⑥商品やサービスを覚えやすい名前に ⑦商品やサービスの質を高める | 「商品力・ブランド力強化」 |
指名検索で1位になっていたとしてもリスティング広告を出すべき理由は
「機会損失を防ぐ」ためです。
指名キーワードでのリスティング広告出稿で、SEOのさまざまなリスクに備えましょう。
指名検索を増やす前に必ずすべきことは、次の2つです。
- 自社サイトの現状把握
- Google Analyticsで指名キーワードを確認
- サイトと指名キーワードの関連性を高める
- 指名検索で自社サイトが適切に表示されるよう改善する
上記①②の工程は、自社Webサイトを目的に沿った構成に改善し、検索キーワードとサイトの関連性を強めるために重要です。とはいえ、中小企業ではサイト改善にくわしい人材がいなかったり、サイト改善まで手がまわらなかったりというケースもあるでしょう。
そういった場合には、Webの専門会社に1度相談してみるのもよいでしょう。
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